病院プロフィール

保健医療機関名	医療法人伯鳳会　赤穂中央病院
理事長	古城　資久
院長	長尾　俊彦
所在地	赤穂市惣門町52番地の6
開設年月日	昭和37年2月
許可病床数	265床
診療科目	内科、精神科、神経内科、呼吸器科、循環器科、アレルギー科、 小児科、外科、整形外科、脳神経外科、心臓血管外科、皮膚科、 泌尿器科、大腸肛門科、産婦人科、眼科、耳鼻咽喉科、リハビリテーション科、放射線科、歯科(口腔外科)、矯正歯科、麻酔科

―　ＤＰＣ参入の経緯とその理由を教えてください。

　経緯としては、平成12年に最初に国立10病院ほどで、厚生労働省がＤＲＧ／ＰＰＳの調査をするために、データ協力をしてくれる民間病院の募集がありました。
　その頃、アメリカなどで支払いをＤＲＧ／ＰＰＳで行っていることは聞いていましたから、いずれ日本の医療も急性期医療が包括化されるだろうと考えていました。だから、そのための準備のために、ＤＲＧ／ＰＰＳの調査に参加するのもよいだろうと思って応募しました。
　もう一つの理由としては、参加するとＩＣＤ10のコーディングを勉強できます。今後アウトカムなどを調べたりするときにも、ＩＣＤ10のコーディングは必須でしたから、丁度良いのではと思ったのです。
　最初は1年の予定でしたが、結局2年続けることになりました。すると平成15年に今度は公募ではなく最初に参加した62病院のなかからＤＰＣに関して調査協力できる病院の募集があったので続けて参加をしました。結局、ＤＲＧ／ＰＰＳの調査協力と合わせて3年したことになります。
　平成16年2月13日だったと思うのですが、厚生労働省から「ＤＰＣの調査協力病院の中から、ＤＰＣに参入したい病院は７月までに参入してください」という連絡が突然来たのです。
　あまりにも急で驚きましたが、もともと調査協力をする段階で包括支払いに対しての院内的な準備や、ＩＣＤ10コーディングを院内で行う準備、ＩＴの整備などは整っていましたので参入することにしました。
　また、日本の急性期医療というのは、必ずしも大学病院や、国公立病院という公的な大きい病院だけでやっているのではなく、市中病院や、われわれ民間病院でも行っていて、市中病院や民間病院の急性期医療の方がボリュームとしては大きいのです。つまり、「一般診療的な急性期医療、例えば捻挫や骨折や風邪や肺炎や急性虫垂炎、そういう疾患の方が数としてはずっと多い」というような急性期医療のデータを、正確に国にも知ってもらいたいという思いもありました。偏ったデータを元に、急性期医療が誤った方向に進んでは困ります。
　あと、都会での紹介型による病院経営と、地方でのケアミックスによる病院経営では、やり方も随分違います。このような実態を吸い上げてもらいたいという思いもありました。

―　参入が決定後はどのような準備をされたのですか。

　2月13日に厚生労働省の決定があって、確かその２、３日後に参加希望病院の招集がありました。その招集日のあと、ＤＰＣに参入したい病院は1週間以内に申し出るようにとのことで、結局準備期間はトータルで２週間ほどしかなかったのです。

―　必要な準備というのは、どのようなものがありましたか。

　ＩＴ環境の整備などは、調査協力のときにやっていましたが、当院では、まだＥ、Ｆファイルを電子媒体で出していなかったのです。参加のためには、診療報酬の支払いまでにＥ、Ｆファイルを準備しなくてはいけないので、慌てて準備を進めました。
　徹夜で作業を進めましたが、幸いベンダーが迅速に動いて、電子カルテの内容変更もすぐやってくれたので参入に間に合いました。

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